キーワード：「耐震」

平成7年に起こった阪神･淡路大震災でが契機となり、耐震性についての意識が高まりました。この大震災では新しい建築基準法の耐震基準（昭和56年改正）に沿って建てられた建物の被害が少なかったことから、それ以前に建てられた建物には耐震補強工事が必要だと言われるようになりました。昭和56年以前に建てられた住まいは、新しい耐震基準が満たされているか “耐震診断”を受けられることをおすすめします。“耐震診断”の詳細は地域によって異なりますので、各市町村の相談窓口にお尋ねください。診断を無料で行なえたり、耐震リフォームに補助金を出す自治体もあります。その結果を、実際に耐震リフォームをされるかどうかの判断基準にされるべきでしょう。

建物を揺れから守るための方法は3種類あります。地震の揺れに耐えるため建物の強度を高める“耐震”、地震の揺れのエネルギーを建物の変形や機械設備で吸収して守る“制震”、建物と基礎の間に緩衝装置を入れるなどして振動が直接建物に伝わらないようにする “免震”に分かれます。 “制震”や“免震”は高層マンションなどに用いられ、一般住宅では“耐震”で対策します。“耐震リフォーム”の代表的なやり方としては、“壁や柱に補強材を入れる”“耐震に効果的な位置に新しく壁や柱をつくる”“1階が駐車場になった開口部を補強する”“屋根の素材を軽くする”“基礎部分に樹脂を入れたり、強化材を巻いて補強する”などが挙げられます。気を付けたいのは、耐震診断とリフォームの内容がきっちり合っているかを確認したうえで実行するべきということ。まれに悪質な詐欺まがいの耐震リフォーム業者による被害に遭うケースがあるからです。業者選びは、ぜひホームプロにおまかせください。