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> トレンド > 消費増税でリフォーム負担はどれだけ増える?
消費税増税分を取り戻そう!オトクなリフォーム術
消費税率が2014年4月に8%になり、住宅リフォームにかかるコストもアップ。でも一方で、オトクな給付金制度や減税制度の控除拡大など、増税による負担を軽減する新制度もスタートしています。そうした制度の解説を含め、増税後の賢いリフォーム術を公開!

消費税増税8%、10%で住宅リフォーム費用はどれくらい増えるの?

※この記事の内容は平成26年3月時点の情報を基にしています。

1000万円規模の住宅リフォームの場合、8%で30万円増、10%で50万円増が目安です

間取りや設備をまるごと入れ替えるような大規模リフォームとなると、工事費は戸建て・マンションともに1000万円以上が相場(※工事費用の相場はホームプロに掲載されている事例をもとに算出)。となると、消費税の影響も数十万円という高額に。仮に1000万円のリフォームを行った場合、増税前は50万円だった消費税が、8%で80万円、10%で100万円にまで膨らみます。

高額リフォームは消費税も高額 工事費用の相場を知り、しっかりプランニングを

下の表からも分かる通り、水回りのちょっとした改修程度でも増税の影響は数万円規模に(※水回りの中心価格帯は、すべて戸建てリフォームの場合です)。当サイトの「リフォームの費用と相場 」も参考にしつつ、費用の相場・目安をしっかりおさえたプランニングをしましょう。

増税の対象は工事費だけじゃない 影響を受ける全ての費用を頭に入れておこう!

場合によっては、リフォーム工事費以外の費用が嵩むケースも。例えば戸建てで耐震補強を目的としたリフォームを行う場合、15万円〜20万円程度の「耐震診断費用」がかかることがあります。また、増改築で床面積が変わった場合は「変更登記費用」が、リフォーム費用をローンで借り入れる場合は「事務手数料」などがかかります。なお、これら全てに消費税が課税されますのでご注意を。
さらに、リフォームでお部屋が新しくなれば、家電や調度品も買い替えたくなるもの。そうした諸々への影響を考慮した上でのコスト管理が重要です。

リフォーム工事費用以外にかかりそうな費用の一例

※この記事の内容は平成26年3月時点の情報を基にしています。

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