増築リフォームの費用はいくら？事例やポイントとあわせて紹介

1. 増築リフォームとは？

はじめに、「増築リフォーム」の定義を確認していきましょう。また、改修や改築との違い、どんなケースが増築リフォームにあたるかも併せて解説します。

1-1. 増築リフォームの定義、「改修・改築」との違い

（画像／PIXTA）

増築リフォームとは、既存の建物や敷地内に新しい建物を追加することで、床面積を広げる工事を指します。同じ敷地の中で建物の床面積を増やすことが増築の定義です。

具体的には下記のような工事は増築リフォームに該当することになります。

また、「改修」や「改築」との違いは以下のように理解するとよいでしょう。ポイントは床面積が増えるかどうかにあります。

1-2. 増築リフォームが必要なシーンは？

二世帯住宅など家族構成の変化は、増築リフォームを検討する大きなきっかけです（画像／PIXTA）

どんな場合に増築リフォームが検討されることが多いのでしょうか。具体的なシーンを見ていきます。

ケース1. 家族構成やライフスタイルの変化

子どもが成長して子ども部屋が必要になり、既存の床面積では足りなくなってしまうと考えられる場合、増築リフォームが検討されることがよくあります。また、家族で住んでいた住宅に両親が同居することになり、二世帯住宅として居住したい場合、建て替えや住み替えと併せて、既存の住宅の増築リフォームが選択肢に挙がるようです。

ケース2. 趣味などにおけるスペースを確保

たとえば新たな趣味として、車や自転車・バイクを追加で購入し、自宅に駐車したいという場合、カーポートや駐輪場のスペースが足りなくなることがあります。その際も増築リフォームが検討されます。他にも、アートを楽しむにあたって工房やアトリエを離れとして増築したいというケースも挙げられます。

ケース3. 既存の間取りや設備の不満解消

建築時は足りていたキッチンやお風呂などの広さが手狭に感じるようになった場合や、ケース1にもあったような居住人数の増加を背景にトイレの数が不足してしまっているなどの場合、通常の改修・改築と併せて増築リフォームも検討されます。

このように、増築リフォームが検討される主なシーンや目的は、既存の建物の床面積を増やし、居住空間を広げることにあります。

2. 増築リフォームにかかる費用はどのぐらい？

実際に増築リフォームを行う場合の、気になる費用相場について詳しく解説します。どのような設備を選ぶか、どれくらいの広さで増築したいかによって、金額は大きく変わります。

また、「箱をつくる」部分の費用だけでなく、導入する設備（トイレ・キッチン・洗面台など）のグレード選択が大きく影響します。

2-1. 設備の増築における費用相場

キッチンの増築

必要な増築面積は3〜5帖（5〜8m²）程度です。壁付キッチンであれば3帖（5m²）くらいの広さでも実現可能ですが、対面キッチンをイメージする場合により広さが必要になるケースが多いです。

キッチンの設備仕様によって、全体で300〜500万円程度の予算感になります。

トイレ・洗面台スペースの増築

トイレや洗面台スペースは、それぞれ1〜1.5帖（1.6〜2.4m²）程度の広さが必要です。増築にはそれぞれ150〜200万円程度の予算が必要ですが、選ぶトイレ・洗面台設備の仕様によって数十万円の違いが出ることもあるようです。

浴室の増築

快適なサイズを求めるなら、2〜2.5帖（3〜4m²）程度の広さが目安です。浴室は選ぶユニットバスの種類によって金額にかなり幅が出るため、100〜300万円程度の予算をイメージするといいでしょう。

一般的な部屋の建築

子ども部屋や書斎などの部屋を増築する場合、6帖（10m²) 程度であれば300〜400万円が必要な予算の目安です。これらは建物の構造によって変動し、木造よりも鉄骨・鉄筋コンクリート造のほうがかかる費用が大きい傾向にあります。

ただし、増築する場所のエリアが防火地域・準防火地域などの場合は上記の金額に加えて、申請における費用が必要になる場合があります。

2-2. 平屋を2階建てにする費用相場

平屋を2階建てにするには、屋根を壊すような建物の構造に関わる増築リフォームになることから耐震補強などが必要になる場合があり、一般的な部屋・設備を増築するのと比較してかなり高額な費用がかかります。

1階の面積のうち一部に2階のフロアを増築するといった場合でも1,000万円以上の予算感を見込んでおいたほうがよいでしょう。

また、建物の構造や地域の条例によってはそもそも施工自体が規制される場合があります。
詳しくはリフォーム会社の専門家に相談することをおすすめします。

施工自体が規制されるケース（一例）

2-3. ガレージ・カーポートや駐輪場の増築

車1台分のガレージであれば、基礎・シャッター・外壁・屋根を施工するイメージで300万円程度を見込むとよいでしょう。

ただし、簡易的なカーポートや駐輪場スペースであれば、20万円程度と比較的安価に設置が可能です。

大事な車両を守る設備になるため、どの程度のグレードを選ぶか、予算感と照らし合わせながらリフォーム会社と相談して決めるのがいいでしょう。

3. 増築リフォームをおこなうメリット

3-1. 建て替えと比較してコストと工期が抑えられる

増築リフォームの大きなメリットとして、建て替えと比較したコストメリットがあります。

建て替えを行う場合、既存の建物をすべて解体する必要があります。増築リフォームの場合は既存建物の部分を活用した施工を行うため、それらの解体費用がかかりません。

また、増築リフォームは一般的に住みながら工事を進めることができます。よって、建て替えの場合に必要となる仮住まいの費用や、それに伴う引越しの費用などを抑えることができます。

建て替えに比べて増築リフォームのほうが工事規模が小さく、工期も短くなる傾向にあります。

3-2.愛着ある既存の建物を残すことができる

増築リフォームは既存の住宅において床面積を増やす工事のため、既存の住宅部分を取り壊す必要がありません。

前述の通りコストが抑えられることに加え、「これまで住み慣れた愛着のある自宅」を取り壊す必要がなく、心理的なハードルを比較的下げたうえで施工することができます。

今のご自宅の気に入った箇所を残しながら、より住み良い環境をつくっていくことが可能です。

４. 増築リフォームを行う際の注意点

4-1. 固定資産税が高くなる可能性がある

増築工事が完了すると、翌年度からその増築部分が固定資産税の課税対象に加わります。固定資産税は、自治体によって3年ごとに見直される評価額に1.4%の税率をかけた金額によって算出されます。

増築リフォームを行った際は建物が「再評価」され、建物の面積自体が増えることから、増築部分の金額が加算された新たな「評価額」がつけられることになります。

大規模な増築リフォームでなければ、数千円〜数万円程度の増額が想定されます。

4-2. 建築確認申請が必要になる場合がある

建築確認申請とは、建築計画が法令に適合しているかを行政（または指定確認検査機関）が審査するという手続きを指します。増築の場合は、リフォームの内容やお住まいの地域によって、これが必要かどうか決まります。

>> 建築確認申請について、詳しくはこちら

建築確認申請には専門的な知識が必要なため、工事を担当する建築士に依頼することが一般的です。建築士に依頼する場合、15〜30万円程度の書類作成費用がかかります。加えて、申請・中間検査・完了検査の際にも、数千円〜数万円程度の手数料を自治体に支払う必要があります。

また、申請してから審査結果が出るまでの役所の審査期間は1〜2週間程度が目安です。

金銭的コスト・時間的コストがかかるプロセスなので、先んじて把握しておくことが重要です。

4-3. 既存建物との兼ね合いを考慮しなければならない

増築リフォームでは、既存の建物と新しく増築する部分に差分が生まれやすいため、これらに注意しましょう。特に下記の点を考慮するとよいでしょう。

内外装のデザインに一体感を出すのが難しい場合がある

増築部分に、既存建物と同じ外壁材や屋根材を使用しないと、家の外観に統一感がなくなり、ちぐはぐな仕上がりになる恐れがあります。

外観を気にする方はリフォーム会社に相談する際、「既存建物と同じ外壁材・屋根材を使用できるか、増築部分に違和感が出ないか」を確認するようにしましょう。

既存建物・増築部分の耐震性、耐久性に差が生じる

特に築年数が経過している建物は、増築によって新しい箇所が加わることで既存部分との耐震性・耐久性のバランスが崩れ、家全体に影響するリスクがあります。
また、2025年4月には建築基準法の「4号特例の縮小」という改正が為されました。従前であれば、「2階建以下で延床500平米以下の木造建築物（4号建築物）」は建築確認の審査の一部を省略することができましたが、今後はこれらの建物は「新2号建築物」として分類され、構造や省エネに関する図書を提出することが義務づけられ、一部の審査の省略がなくなります。

増築リフォームの際は、家全体が現行の法律・制限に合うように施工する必要があり、希望通りにいかないケースがあることも理解しておきましょう。

既存建物との接続部分が弱点になるリスクがある

既存建物と増築部分の接続部分の施工は非常に重要です。地震や台風などに見舞われた際、施工不良があると接続部分にヒビが入り、雨漏りが生じる可能性があります。

災害に見舞われた過去がある場合、その旨や懸念があればリフォーム会社に事前に伝え、相談しておくようにしましょう。

5. 増築リフォームを行う際の3つのポイント

（画像／PIXTA）

5-1. 法令制限・耐震性の確認と補強

各自治体などでは、エリアごとに建ぺい率・容積率、高さ制限、日照制限などの法令が定められています。これらに準拠した増築リフォームが必要です。

また、増築リフォームの場合、既存建物を生かして施工するため、既存建物自体も含めた「家の全体」が現行の法令制限に則った形になるのか留意することが重要です。

加えて、既存建物に増築リフォームを施すことによって、既存部分と増築部分の耐震性・耐久性に差分が大きく生まれる場合があります。長く住める家にするためにも、既存の建物に過度な負担を与えないよう、リフォーム会社に耐震診断を依頼し、必要であれば既存の建物の補強工事もあわせて行いましょう。

5-2. 増築リフォーム後の未来を見据える

増築リフォームを計画する際はそのリフォーム内容・増築部分自体に目がいってしまいがちですが、リフォームが完了した後の暮らしをイメージしておくことが重要です。

増築したことによって、生活の動線は良くなっているか（または悪くなっていないか）、増築部分によって既存建物の採光と通風に影響がないかどうかも含めて、全体の設計を把握しておくようにしましょう。

また、既存建物と増築部分のデザインの差分がどれほど生まれるかも、考慮する必要のあるポイントです。外壁や屋根材が大きく異なるものを使用すると、外観に違和感が生まれる可能性があります。こだわりのある方ほど事前にリフォーム会社に相談しておくようにしましょう。

5-3. 信頼できるリフォーム会社の選定

ここまでの注意点・ポイントから共通していえることは、リフォーム会社やそこに所属する建築士などの専門家の意見をよく聞くことが大切だということです。

後悔やトラブルを避けるためにも、ご自身の希望を明確に伝えながら適切なアドバイスを得られる、豊富な実績を持つリフォーム会社を選ぶことが重要です。

「ホームプロ」では、予算や条件・要望を登録するだけで、地元の信頼できるリフォーム会社を複数社紹介してもらえます。さらに、匿名のまま気軽にやりとりでき、リフォームを依頼した経験のある方はもちろん、初めて依頼する方も安心して相談ができます。

増築リフォームをお考えの方はぜひ利用してみてください。

6. 増築リフォームの事例紹介

6-1. 母と同居のために和室を増築

既存のイメージを極力変えず1部屋（8帖）増築

収納もたっぷりできる8帖の和室に

スロープを設置しバリアフリーに

もともと4人家族(夫婦2人、子ども2人)だった自宅で母と同居するために、部屋を増やしたいという増築リフォームの事例です。

外観のイメージは気に入っているので極力変えたくないということで、ちょうど塗り替えの時期だったこともあり、同時に外壁塗装工事を施工しています。また、高齢の方でも簡単に出入りできるように、外部にスロープを設置し、段差を減らしました。

>>この事例について詳しくはこちら
お母様と同居の為に“和室”を増築・スロープ設置で段差解消！

6-2. 1階に車庫、2階に子ども部屋を増築

北側スペースにガレージと子ども部屋を増築

ガレージ内の天井高さは2.2mを確保

青い空に白い雲の子供部屋の天井

この住宅敷地には北側に約3メートルのスペースがあり、そこにガレージと子ども部屋を増築した事例です。建築確認申請が必要になる大規模な工事となり、他社ではなかなか良いプランが出てこなかったということですが、複数社に相談するなかで経験豊富な設計事務所からの提案で気に入ったプランを見つけられたそうです。

増築に併せて、ユニットバスの位置を変更して0.75坪から1坪にサイズアップ、トイレ交換などのリフォームを同時に実施しています。また、増築部の子ども部屋へつながる廊下を新設して、4段の階段を設けました。

>>この事例について詳しくはこちら
設計プランが決め手の確認申請を伴う増改築工事

6-3. 増築と間取り変更の大規模リフォーム！違和感のない仕上がりに

築年数はまだ古くはないですが、建ぺい率など法規的な問題をクリアしつつ、増築して２世帯住宅化したいという相談から、増築を行なった事例です。

限られた敷地スペースを最大限に活用できるよう、間取り変更を同時に実施していますが、法規的な問題はもちろん耐震性もクリアしています。玄関ドアなど再使用できるものはできるだけ活用しながら、内外装ともに違和感なく、いかにも「増築した感じ」なく仕上がっています。

>>この事例について詳しくはこちら
★★★★★全面改修！増改築工事　間取りの工夫が大事です！

7. 建築確認申請や登記は必要？固定資産税は増える？

（画像／PIXTA）

増築リフォームをするにあたっては、建ぺい率や容積率、高さ制限、日照に関する制限など、地域によってさまざまな建築ルールが定められており、これらが満たされているかを審査するために「建築確認申請」が必要です。

これらの法令に違反すると、最悪の場合、取り壊しが必要になることもあるため、建築確認申請は大変重要なプロセスです。

リフォームの内容によってこれが必要かどうか決まりますが、主に以下のようなケースで必要です。

• 増築によって床面積が10㎡（6帖程度）を超える
  増築リフォームによって広がる面積が広い場合、建築確認申請が必要です。
• 建物の所在地が防火地域・準防火地域である
  防火地域・準防火地域にあたる場合、増築する面積にかかわらず建築確認申請が義務付けられています。

また、増築リフォームをすることによって床面積が変わることになるため、工事完了から1ヶ月以内に法務局へ登記情報の更新申請、いわゆる「建物表題（表示）変更登記」が必要です。

この登記手続きはご自身で行うことも可能ですが、土地家屋調査士といった専門家に依頼するとスムーズです。手続きにかかる費用は6〜10万円程度が目安とされます。

加えて前述のとおり、固定資産税として、増築リフォーム後の建物に対する新たな評価額に1.4%の税率をかけた金額が設定されます。

大規模な増築リフォームでなければ、数千円〜数万円程度の増額で済む想定ですが、築年数が新しい住宅で「固定資産税の軽減措置」が適用されている場合、増築によって居住用部分合計が280㎡を超えると、原則としてこの軽減措置が打ち切られてしまうので、事前によく確認しましょう。

8. 増築リフォームの費用軽減のための補助金・減税制度はある？

一般的に増築リフォームはリフォームの補助金対象外となっているケースも多いですが、地域によっては増築リフォームも補助対象としているケースがあります。

例えば下記のような制度があります。（※2025年8月時点の情報です。申請の際は必ず各自治体の最新情報をご確認ください）

住宅リフォーム支援事業（秋田県秋田市）
工事費が税込50万円以上の増改築やリフォームを対象に5〜10万円が補助されます。

小布施町子育て応援三世代住宅整備助成金（長野県小布施町）
18才以下の子どもがいる、または出産予定で、小布施町で子育てをする方や、同一敷地で親世帯と同居するために増築・リフォームを行う世帯が対象です。小布施町のリフォーム業者を利用することで、最大50万円が補助されます。

三世代同居住宅改修補助金（神奈川県大井町）
町内への移住定住及び三世代同居の促進を図ることを目的として、新たな世帯が大井町に転入する際、増築を含めた住宅のリフォームに20万円が補助されます。他にも、主に二世帯での同居や子育てに向けたライフスタイルの変化・転入のために増築を含めたリフォームをする場合、補助の対象になることが多いようです。

また、増築リフォームで一定の要件を満たす場合、減税制度を利用できる可能性があります。代表的なものに「住宅ローン控除（減税）」があり、これは住宅ローンやリフォームローンにて融資を受けることが前提です。また、耐震や省エネ改修などを同時に行う場合は、自己資金での工事でも対象となるリフォーム減税制度もあります。

これらの内容や条件は、各工事のケースやお住まいの地域によっても変わります。お住まいの自治体や、リフォームに詳しい会社の担当者に相談してみるとよいでしょう。

リフォーム減税について詳しくはこちら▼
【2025年版】リフォーム減税(控除)でいくら得する？－減税制度の概要・確定申告等の手続き方法のまとめ

9. 増築リフォームの会社の選び方

（画像／PIXTA）

増築リフォームを行う会社の選び方については、いくつかの重要なポイントがあります。
特に下記の点をポイントとして意識しましょう。

増築リフォームの実績が豊富な会社を選ぶ

インターネットでリフォーム会社を探す際は、その会社の施工事例を確認するようにしましょう。その会社が増築の実績をどれほど持っているか、どのようなリフォームが得意なのかを把握し、自身のイメージに合いそうかをチェックしましょう。

専門家である「建築士」が在籍する会社を選ぶ

建築士が在籍していることで、複雑な建築確認申請や既存不適格建築物の耐震審査にも対応できます。専門家であり知識豊富な建築士が在籍しているリフォーム会社がおすすめです。

増築の目的を明確に伝えて相談する

増築というのは一つの有効なリフォームの方法ではありますが、単に「増築」の形にこだわるのではなく、リフォームの根本的な目的を伝えることが肝要です。「三世代で同居したい」「将来的に親の介護ができるようにしたい」など具体的なイメージを伝えることで、時には増築以外の方法も含め、その目的を達成するために最適な解決策を提案してくれることがあります。

複数社から見積もりを取る（相見積もり）

増築を含めたリフォーム工事では、会社によって提案内容・金額が大きく異なる場合があります。2〜3社分の相見積もりを取り、それらを比較することで納得したリフォーム工事会社選びができるでしょう。

良い見積もりの特徴

複数社から見積もりを取ることで、過度に高額なリフォームで損をするリスクを減らしましょう。

10. 増築リフォームは後悔のない慎重な会社選びを！

本記事では、増築リフォームの費用・手続き、施工事例などをご紹介してきました。家族構成やライフスタイルの変化によって住宅の床面積を広げる増築リフォームは一つの有効な手段です。

一方で、既存建物との差分に配慮する必要があるなど、注意点もいくつかありました。これらも含めて、信頼のおけるリフォーム会社を見つけて、見積もり・相談をすることが重要です。

そんな会社選びの方法のひとつとして、「ホームプロ」は匿名&無料で利用できるリフォーム会社紹介サイトです。

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文／森田祐介　編集／プレスラボ