比べて、選べる。リフォーム会社紹介サイト「ホームプロ」

会員ページでは、お申込みいただいた内容に対応できるリフォーム会社を紹介しています。各社の会社情報、評価・クチコミの閲覧や、メッセージのやりとり(商談)ができます。

閉じる
  1. リフォームTOP
  2. リフォーム成功ノウハウ
  3. 駐車場・ガレージのリフォーム
  4. 駐車場・ガレージリフォームの基礎知識
  5. 掘り込み式駐車場・地下車庫のリフォーム工事

掘り込み式駐車場・地下車庫のリフォーム工事

  • 最終更新日:2015-06-10

掘り込み式駐車場・地下車庫のリフォーム工事

「掘り込み式駐車場・地下車庫のリフォーム工事」では、駐車場・ガレージのリフォームに関する基礎知識をご紹介しています。リフォーム会社選び実績No.1サイト「ホームプロ」が提供。

掘り込み式と地下車庫のメリット

掘り込み式駐車場とは、住宅の敷地が前面の道路より1~3m高くなっている敷地の一部を掘り込んでつくる駐車場です。掘り込む際には、周囲をコンクリートやブロックで固めてつくっていきます。傾斜地などに建っている住まいでは、おすすめといえるでしょう。 一方、地下車庫とは文字通り地下につくる駐車場のことです。地下とは、地階の天井が地盤面から1m以下にある空間を指します。片側が道路に接し開いていても、この条件を満たせば、地下の扱いとなります。

掘り込み駐車場でも地下車庫でも、地下と認められれば建ぺい率による規制はありません。また容積率も、全床面積の1/3以内であれば、地下の面積は算入しなくてもよいとされています。

地下の車庫は、コンクリート製・ブロック製なので高い耐火性能や耐久性を発揮します。また、地下にあるため、排気音が聞こえにいのもメリットです。出入り口にシャッターを取り付ければ、風雨や直射日光から車を守ることができます。地下から家に上がる階段を設ければ、お出かけの際に雨に濡れる心配もありません。

さらに、傾斜地の掘り込み駐車場では出入り口付近に玄関を設け、階段で1階に上がれるようにしておけば、1階部分をすべて居住スペースとして活用することができます。

リフォームでは難しいケースも

このように魅力的な掘り込み駐車場や地下車庫ですが、新築の場合は比較的簡単につくれるものの、既に住宅が建っている地下にリフォームでつくるとなると、さまざまなハードルを越えなければなりません。特に傾斜地でない平地に地下車庫をつくるのは、なかなか難しいと考えていいでしょう。

地下駐車場をつくれるか、つくれないかを検討する際は、敷地の状態を把握することから始めます。まず、地耐力、地質、地下水の位置、道路の排水管の位置、豪雨時の浸水状況などをリフォーム会社に依頼し調査してもらいます。造成地で敷地を平坦にするために盛り土をした敷地は、軟弱となりやすいので地盤改良する必要があります。また、工事の際に重機を置くスペースがないと工事ができない場合もあります。これらの結果を判断して、駐車場がつくれるようであれば、地下車庫の形状や構造、駐車台数などを検討していきましょう。

その他に注意することは防水・浸水対策です。地下は結露しやすいため、湿気がこもりがちです。その湿気をどのように換気するかも重要なポイントになりますので、リフォーム会社とよく相談しておきしましょう。

掘り込み駐車場や地下車庫をつくる場合は、敷地によって条件が変わってきますので、設計・施工力があり、実績のあるリフォーム会社にご相談ください。

リフォーム会社紹介の流れ

信頼できて予算に合って評判がいい…、そんなリフォーム会社を自分で探すのは大変です。
ホームプロでは加盟会社を中立の立場でご紹介しています。

リフォーム会社紹介の流れ

ホームプロの実績

2001年のサービス開始以来、多くのお客さまにご利用いただいています。

100万人以上

利用者数

7,809件

※2023年4月~2024年3月

昨年度のご成約

今なら、お申込みいただいた方だけに
リフォーム会社選びの成功ノウハウ集を限定公開中!

リフォーム会社選びにはコツがある!「成功リフォーム 7つの法則」

ホームプロでは、これからリフォームされる方に“失敗しないリフォーム会社選び”をしていただけるように、「成功リフォーム 7つの法則」をまとめました。ホームプロ独自のノウハウ集として、多くの会員の皆さまにご活用いただいております。

リフォーム会社紹介を申込む

駐車場・ガレージのリフォーム
カテゴリ一覧

ご要望に対応できるリフォーム会社をご紹介。
複数社のプランを、比べて選べる!

リフォームには定価がありません。適正価格を知るには複数社の見積もりを比べるのがポイント。
予算や条件にぴったりの会社をご紹介します。

全国でサービス展開中!

※内容により対応できない場合があります

北海道
東北
関東
甲信越
・北陸
東海
関西
中国
四国
九州
・沖縄
ページの
先頭へ