1. ホーム
  2. リフォーム成功ノウハウ
  3. 築20年以上のリフォーム
  4. よくある質問(Q&A)
  5. 築20年以上の物件の増改築リフォームと建て替え

築20年以上の物件の増改築リフォームと建て替え

築20年以上の物件の増改築リフォームと建て替え

増改築リフォームと建て替えでは、どちらが対費用効果でお得でしょうか。それぞれの良い点悪い点などを、比較してみました。

増改築リフォームと建て替えの違い

増改築リフォームと建て替えの違い

現在ではリフォームの技術も様々で、工期も短くすむ場合も多々あります。
既存の家の一部に増改築リフォームなどを施すものから、土台のみをのこし、そこに建てていくものまでをリフォームとして一般には呼んでいます。
リフォーム中もそのまま家に住むことができ、費用も低額なことからメリットも多くあるといえます。
増改築リフォームを行う際、複雑な解体を伴う場合は、建物を全壊するときよりも時間や人手がかかるケースもあります。

建て替え新築では、いまある家を完全に壊して、更地にしたのちに建て替えます。地にして地盤などを固める時間も含め、一般の新しい土地でおこなう新築よりも工期を要します。
その期間には仮住まいの物件や、家財倉庫なども手配しなければなりません。
基礎から造る場合では、現在の最新の部材や技術を使用し新たにデザインされることもあり、構造上も丈夫で、好きな家のデザインにすることもできます。

リフォームと建て替えのどちらが安いか

リフォームと建て替えのどちらが安いか

建物基礎部分のみ残しての完全リフォームする場合、建物の解体、廃材処理、建物材料や工事代金が必要となります。
仮住まいの確保や引っ越し費用、倉庫代なども必要です。
また床面積は新たな算定となるため、税金や工事後に土地家屋調査士などによる調査費用なども発生します。
この場合、建て替えより合計金額は大きくなることが一般的です。
部分増改築リフォームも同様に建物材料や工事代金、調査費用や税金がかかりますが、部分面積によっては、建て替えや完全リフォームよりは、圧倒的に安価なことが多いようです。
建て替えでは、建物の解体、廃材処理、整地費用、建物材料や工事代金が必要となります。仮住まいの確保や引っ越し費用、倉庫代なども必要です。
また、建て替えの場合、古い家屋の解体後、また新築後に、土地家屋調査士などによる調査費用なども発生します。
部分増改築リフォームを除いては、工事内容にもよりますが新築同様に扱われ、融資などが住宅ローン並みの利率で適用されるケースなどもあり、メリットといえます。

リフォームと建て替えの税金ではどちらが安いか

リフォームと建て替えの税金ではどちらが安いか

建物基礎部分のみ残しての完全リフォームと、建て替えでは、取得時材料代、金額などにかかるものなので、いずれも同程度に課税はされます。
また現在の建築を生かしながらの一部面積のみの増床や部分リフォームなどについては、増分の面積にもとづく算定につき、抑えられる部分はあります。
また増改築リフォーム、新築ともに、さまざまな減税適用がある年も多く、それらの組み合わせや、支払い費用や借入分などとのバランスで、どちらで進めるかを決定することも有効な方法です。いずれにしても一度業者の方に相談されることをおすすめします。

ホームプロでは、築20年以上の住宅リフォームに関するよくある質問(Q&A)も多数ご紹介しています。
ぜひ参考にしていただき、希望に合ったリフォーム会社を見つけてください。

時間がないアナタにピッタリ!
ホームプロなら1回の申込みで最大8社と無料でリフォーム相談

大手4社出資だから安心!
株式会社リクルート オージーキャピタル(大阪ガス100%出資) NTT西日本 NTT東日本

全国でサービス展開中!

※内容により対応できない場合があります

北海道
東北
関東
甲信越
・北陸
東海
関西
中国
四国
九州
・沖縄
ページの
先頭へ