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お得なリフォーム減税制度。併用は可能?

  • 最終更新日:2015-04-16

お得なリフォーム減税制度。併用は可能?

住宅リフォームを行った際に受けられる各種の減税制度。工事の内容によっては併用して利用することが可能です。減税の恩恵を最大限受けられるよう、組み合わせのルールやポイントを押さえておきましょう。

住宅リフォームにまつわる減税制度は、大きく分けて「所得税の特別控除」「固定資産税の減税措置」の2種類。さらに所得税の控除については、工事費を自己資金で賄う「投資型減税」、住宅ローンを利用する「ローン型減税」に分類されます。

なお、投資型減税が適用される工事は「省エネ改修」「バリアフリー改修」「耐震改修」。ローン型減税が適用される工事は「省エネ改修」「バリアフリー改修」となっています。

工事の組み合わせによっては減税制度の併用もOK

所得税の特別控除が受けられるそれぞれの改修工事を同時期に行った場合、組み合わせによっては各種の減税制度を併用することが可能です。併用できる組み合わせとしては、たとえば

<所得税の特別控除が受けられるリフォーム工事を併用>
○「省エネ改修(投資型orローン型)」+「耐震改修(投資型)」
○「バリアフリー改修(投資型orローン型)」+「耐震改修(投資型)」

などが挙げられます。しかし一方で、以下の組み合わせは不可となっています。

×「省エネ改修(投資型orローン型)」+「バリアフリー改修(投資型orローン型)」

要するに、耐震リフォーム減税については「省エネ」「バリアフリー」双方との併用が可能ですが、省エネ+バリアフリーの組み合わせは不可ということになります。

一方、所得税の特別控除と固定資産税減税の併用については工事の組み合わせに関係なく可能ですので、こちらは積極的に活用したいところです。

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