リフォームホームプロ／快適住まいの提案マガジン2011年04月28日号

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2011年04月28日号　もくじ

耐震リフォーム特集

こんにちは。ホームプロ・メルマガ編集部です。

この度の東北地方太平洋沖地震で被災された皆様に、心よりお見舞い申し上げるとともに、犠牲になられた方々とご遺族の皆様に対し、深くお悔やみを申し上げます。被災地の一日も早い復興を願うとともに、ホームプロにおきましても、これまで以上に皆様のお役に立てるよう、信頼できるリフォーム会社のご紹介や、リフォームに役立つコンテンツの提供を粛々と進めていく所存でございます。
今後ともどうぞよろしくお願いいたします。

この度の震災で、ご自宅の耐震リフォームの重要性を感じ、情報収集された方も多いのではないかと思います。そこで今回のメールマガジンでも改めて、耐震リフォームについてお届けします。皆様のご自宅を、少しでも安全な家にする参考にしていただければ幸いです。

◆ 震災に乗じた悪質なリフォーム業者にご注意ください ◆

国民生活センターは岩手県、宮城県、福島県の3県を対象に「震災関連悪質商法110番」を開設。3/27〜4/4の間にここに寄せられた相談内容のうち、工事・建築に関するものはおよそ1割。屋根の修理を強引に進められた、といったものや、震災に便乗して高価格で契約させたり、ずさんな工事をする可能性のある業者についての相談が寄せられています。

これからリフォームを考えている皆さまは、可能であれば複数の業者から見積りを取って価格を比較すること、強引な営業手法など少しでも不安を感じたら取り合わないことをおすすめします。

現地調査を依頼する場合は、調査の費用が必要かどうかについても、事前に確認しましょう。

調査内容について、詳しくはこちらから（PDFファイル）

この数十年で住宅の購入を検討された方なら、一度は「1981年以降に建てられたものがいい」という話を耳にしたことがあると思います。

これは1981年に新しい建築基準法が施行され、これ以降に建てる住宅は新耐震基準をクリアすることが義務づけられているためです。1995年の阪神・淡路大震災では、新耐震基準に準拠した住宅の被害が少なかったことが判明しています。

しかし、新耐震基準を満たしていても、それ以降の地震や台風などにより性能は減衰している可能性があります。また建物だけではなくて地盤や塀などが危険な状態にある場合も。耐震リフォームを進めるには、住宅と、それを取り巻く環境もチェックしておく必要があります。

今回は「耐震リフォーム」についてのノウハウをお届けします。

［1］自分でできる耐震診断

地震に弱い家の一例として、基礎がコンクリートでない木造住宅や2階を増築した建物、
大きな開口部や吹き抜けのある家などが挙げられます。
それ以外に、建物の形なども影響するそうです。

ここでは、自分でチェックできる「我が家の耐震診断のポイント」をご紹介します。

≪我が家の耐震診断のポイント≫

□	新築は昭和56年（1981年）以降
□	今まで大きな災害に見舞われたことはない
□	建築確認などの手続きをして増築したか、増築していない
□	傷んだ箇所はない。または手入れをしている（※傷んだ箇所とは主に外壁や基礎のヒビ割れを指します）
□	建物の形はほぼ長方形、複雑な形ではない
□	一辺が4m以上の大きな吹抜けはない
□	2階と1階の壁がほぼ一致している
□	1階の外壁4面すべてに半間以上の壁がある
□	屋根材は軽いか、瓦葺きでも1階に壁が多い
□	鉄筋コンクリートの布基礎・ベタ基礎・杭基礎などの強固な基礎である